学校推薦制度とは、研究開発、システムエンジニア、ネットワーク技術系といった職種の条件等で設定された推薦枠に対して、学内選考を経て決定した推薦学生が、学部長または大学院研究科委員長名で大学から発行されたオフィシャルな推薦状を添付して応募する採用形態です。
この形態は、技術系（理工学部等）の採用に関しては一般的に行われてきているものですが、総合政策学部、環境情報学部、および政策・メディア研究科の学生に対しても約10社50名程の枠をいただいています。

（1）準備段階（2026年3月の求人情報公開前まで）

• 本ページや学校推薦制度説明会などを通じて、学校推薦制度への理解を深めてください。 1月下旬には、2026年度学校推薦対象企業リストも公開します。 これらの情報を参考に、自身の就職活動の際にこの制度を利用するかどうかを十分に検討してください。
• 学校推薦制度を利用する場合は、学校推薦制度説明会（オンライン）への参加あるいは説明会終了後に配信するアーカイブの視聴が必要です。

（2）準備段階（2026年3月の求人情報公開後～学内選考応募まで）

• 学校推薦対象企業の求人情報は、2026年3月2日（月）以降、Webサイトで公開します。求人票、企業案内、リクルーター情報なども随時更新します。
• この時点で、少しでも学校推薦制度の利用する可能性がある場合は、所定の期間内に学校推薦制度利用希望事前登録を行ってください。
• 興味のある企業がある場合は、担当者に早めにコンタクトをとり、面談や説明会を通して自身が持っているスキルやそれを活かして会社の中で取り組みたいことと、企業側が求めている人材とが一致しているかどうかの見極めを行ってください。
• 企業ごとの選考フローの詳細については、求人情報と一緒に公開している資料でご確認ください。不明な点がある場合には、CDPオフィスまでお問い合わせください。

（3）学内選考 応募時

• 学校推薦制度を利用して就職する意志が固まったら、「2. 日程」で提示したスケジュールに沿って学内選考へ応募します。応募は第一志望一社のみです。応募締切後の変更はできません。
• 応募手続など詳細は、学校推薦制度利用希望事前登録の手続きをした学生にお知らせします。
• 学内選考の応募要件は、以下のとおりです。
  　（1）学内選考に応募する時点で、志望企業への本エントリーが完了していること
  　（2）2025年度秋学期までの累積GPAが、学部生は2.8以上、大学院生は3.0以上であること
  
  　　　※どのような手続をもって本エントリーとなるかは、志望企業に個別に確認してください。
  　　　※大学院生が応募する場合、学部時の成績は応募要件に含めないものとします。

（4）学内選考

• 応募者は全員、面接による選考を行います。
• 選考はスケジュールにある学内選考会の日程にて全員分を実施します。このいずれかの日程で学内選考を受けられるよう、各自計画を立てて行動してください。「2. 日程」で提示している学内選考終了後は、企業とのマッチングが成立している学生に限り、その後のプロセスを進めるための相談を受け付けます。
• 企業によっては、応募する学内選考の時期を指定される場合があります。その情報は、企業情報とともに2026年3月以降に公開します。

（5）推薦者決定・辞退について

• 学内選考の結果は、合否にかかわらず学生本人／志望企業双方に学内選考翌日中に通知されます。
• 合格の場合、企業へ学校推薦対象者として連絡された後の推薦辞退は、事情にかかわらず一切認められません。
• その後の手続きについては、CDPオフィスに確認してください。

（6）推薦状発行

• 2026年6月1日（月）以降、学内選考合格者に対して順次推薦状を発行します。

＜学校推薦制度利用希望事前登録について＞

• 学校推薦制度を利用するには、事前登録が必要となります。「2. 日程」で示した「学校推薦制度利用希望事前登録期間」内に、所定の手続きを行ってください。
• 事前登録手続の詳細は、1月上旬に実施する学校推薦制度説明会（オンライン）に参加あるいはアーカイブの視聴をした方にご案内します。
• 登録手続を行った方には、その後の手続についての詳細をご案内します。

※この手続をしない学生は学校推薦制度を利用できません。少しでも興味があり利用する可能性がある場合は、必ず手続を行ってください。
※事前登録をしたとしても、必ず学校推薦制度を利用しなければならないわけではありません。

＜企業とのマッチングについて＞

• 学内選考前にマッチングが取れている、あるいはそれに準じた状況であることが望ましいため、予め興味のある企業リクルーターとのコンタクトを取り、説明会への参加や事業所見学等を行っておくことをおすすめします。自身が持っているスキルや、それを活かして会社の中で取り組みたいことと、企業側が求めている人材とが一致しているかどうか、十分な時間を使って見極めることが、学校推薦制度を利用する際の成否を分けるといっても過言ではありません。